2020年 自動車業界注目ニュース!
「脱ガソリン」と「水素」主要燃料化の変革で生き残る今後のオンライン営業戦略!
オンライン展示会の提案
2020年を境に自動車業界激変!!
日本のカーメーカーでなにが起こっている!?
相次ぐ工場閉鎖の実態
<自動車業界 2020年注目ニュース>
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トヨタの「空飛ぶクルマ」、ウーブンシティで飛ぶか(2020年12月30日)
引用元:日本経済新聞
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国や大阪府が目指す「空飛ぶクルマ」(2020年12月26日)
引用元:Yahooニュース
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大阪万博「基本計画」策定、未来社会のショーケース(2020年12月25日)
引用元:読売新聞オンライン
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トヨタ、超小型EV販売開始(2020年12月25日)
引用元:Webモーターマガジン
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政府、「グリーン成長戦略」発表(2020年12月25日)
引用元:読売新聞オンライン
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中国イーハン、「空飛ぶクルマ」で遊覧飛行参入(2020年12月25日)
引用元:東洋経済オンライン
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Nuro、無人運転配達車が商業運用許可を獲得(2020年12月24日)
引用元:TechCrunch Japan
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大阪万博で脱炭素社会モデルを世界に発信 政府基本方針(2020年12月20日)
引用元:Yahooニュース
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CO2排出実質ゼロ、電源政策変革と財政支援必要=自工会会長(2020年12月17日)
引用元:ロイター
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東京都、2030年までに「脱ガソリン車」(2020年12月8日)
引用元:朝日新聞
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水素を30年に主要燃料に(2020年12月8日)
引用元:日本経済新聞
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「水素」普及へ88の企業が新団体設立(2020年12月7日)
引用元:NHK
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日本、2030年代半ばに新車を全て「電動車」へ(2020年12月3日)
引用元:NHK
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43万円のEV、中国でテスラ超え(2020年11月30日)
引用元:朝日新聞
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「脱ガソリン車」加速(2020年11月25日)
引用元:日本経済新聞
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RCEP、15ヵ国が署名 中国の存在感が増す(2020年11月25日)
引用元:日本経済新聞
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トヨタ社長、Woven City着工日「2月23日にしたい」(2020年11月6日)
引用元:自動運転ラボ
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トヨタEV仕様公開(2020年11月5日)
引用元:日経クロステック
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三菱自動車、500人希望退職募集 コロナ影響(2020年9月26日)
引用元:MOMOist
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米カリフォルニア州、2035年にガソリン車全廃(2020年9月25日)
引用元:産経ビジネス
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米テスラ、260万円台EV車を「3年以内に」製造(2020年9月23日)
引用元:BBC NEWS
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中国、普及が進む燃料電池車(2020年7月13日)
引用元:NHK BS1 ワールドウォッチング
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米テスラ、巨大なスマートデバイス(2020年5月5日)
引用元:Forbes Japan
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日本のMaaS市場は2030年に2.86兆円 2018年比3.5倍(2020年3月18日)
引用元:MOMOist
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トヨタ、「Woven City」CES2020で発表(2020年1月8日)
引用元:自動運転ラボ
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米テスラ「営業をなくす」(2019年12月17日)
引用元:現代ビジネス
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AI覇権争い Google バイドゥに負ける(2019年4月12日)
引用元:現代ビジネス
コロナ禍での営業にお困りの方
工場閉鎖の実態!
次世代を見据える自動車メーカー
工場閉鎖 コロナ禍に隠れた自動車メーカーの戦略
最近よく自動車メーカーの工場閉鎖の記事をよく見かけます。 単純に現在のコロナ禍の影響による世界的な販売減少の影響と対策に思われるかもしれませんが、 実はそれだけではありません。日産自動車のインドネシアとスペインの工場閉鎖の方針は、 コロナ影響によるものですが、トヨタの東富士工場は2018年に閉鎖を発表し、2020年12月に閉鎖、 MaaSのモデルシティとなる「Woven City」を2021年より着工予定です。
ホンダは狭山工場を2021年度を目処に閉鎖、寄居工場に集約したのち、EVなど先端技術を実証し、 環境対応の取り組みを強化します。同様に三菱自動車はEVなどへの投資が膨らむ中、 生産体制の効率化のため、子会社のパジェロ製造の工場閉鎖を決めました。 このようにコロナ禍を機会に自動車メーカー各社が環境対策に向けた電気自動車(EV)への取り組みを本格的に始動しました。
ただし、
これから日本でも電気自動車(EV)
が増えると楽観的に捉えてはいけません
すでにEVで日本は海外に遅れを取っており、
このままでは、日本は海外メーカーの車で溢れます
国際的に遅れる日本の自動車業界
日本の自動車産業を揺るがす各国各社の変化
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米カリフォルニア州、2035年までにガソリン車全廃
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中国、完全自動運転バスを社会実装
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米テスラ、260万円EV車を「3年以内に」製造
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中国、43万円のEV車で米テスラ越え
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RCEP、インドを除く15ヵ国が署名
政府は自動車産業の将来を危惧して
2021年より急速に方向転換させようとしています
「脱ガソリン」本格的に始動
2020年12月に経済産業省が、2030年代半ばに国内の新車からガソリン車をなくし、 すべてをハイブリッド車(HV)や電気自動車(EV)などにする目標を設ける方向で調整していることがわかりました。 これは、日本として明確な目標を掲げることで、世界で進む「脱ガソリン」の動きをリードしたいことが考えにあります。
すでにいくつかの国ではガソリン車販売の禁止目標を掲げられており、 イギリスに至っては2035年までにHVも禁止することを宣言しています。 日本は国内メーカーが得意とするHVを残して脱ガソリンを目指すことを狙っています。
ただし、ここで楽観的に考えてはいけません。HV車は現在国内メーカーがシェアを大きく保有しており、 日本の産業を維持しながら電動車への転換を図る必要がありますが、海外ではHVですら2035年を目処に販売できなくなるため、 同時にEVさらには燃料電池車(FCV)やその先の次世代車の開発に注力しなければなりません。
自動車業界の国際情勢とEV市場
昨今の自動車業界は、EV市場が急速に拡大しており、2035年には50%をEVが占めるとされています。 米国のテスラはEV市場のシェアを大きく保有しており、それに追従して中国の自動車メーカーもEVに多額の投資をしています。
また、SDGsやESGの観点から環境に配慮した企業への投資が重要視されている現状や、 パリ協定による二酸化炭素排出量ゼロに向けた削減が目標とされていることからガソリン車の需要はなくなります。 日本を含めた各国で、2030年代からガソリン車の新車販売を禁止する動きが始まっており、今後さらに活発化します。
テスラは3年以内に300万円以内でEV販売を宣言し、中国ではタクシーやバスなどが全て電気自動車に切り替わっており、 価格ではすでに43万円のEVを販売しています。 アメリカ政府は脱炭素に消極的ですが、大統領選でバイデン氏が当選確実になったことを受けて、脱炭素の取り組みがさらに求められると言われており、 パリ協定にも参加することから世界全体がEVにシフトしています。
自動車は買い替えからアップデートへ
自動車はこれから販売数ではなく、EVのソフトウェア・アップデートで収益を得る方向にシフトします。 すでにテスラは走るスマホと例えられるように、2週間ごとに車をアップデートすることで顧客に新しい体験を提供しています。 このようにアップデート型にシフトすることで自動車自体の販売数や買い替えは減少していくことが予測されており、 ドイツのフォルクスワーゲン(VW)もソフトウェアに投資を倍増しています。
加速する自動運転
加えて今後自動運転が急速に発達し、私たちの生活に大きな変化をもたらすと言われています。 自動運転においては中国がリードしており、2019年時点で完全自動運転バス(レベル4)を北京市内で社会実装されています。 加えてレベル3の自動運転車は、既に500万円程度で販売されています。 このような状況で、日本は「レベル3の自動運転車を2020年度内に発売」 「Woven cityを2021年より着工」と宣言しているスピード感では世界シェアを獲得することはできません。 中国は国家プロジェクトとして「2030年には人工知能の分野で中国が世界の最先端になる」と宣言しています。
脱ガソリンで重要となるカーエレクトロニクス
EVや自動運転において欠かせないものがカーエレクトロニクスです。 EVの充電・蓄電技術や自動運転の電子制御技術は、全てエレクトロニクスの発展により実現できるものです。 パナソニックはここ数年で中国のCATLに自動車用電池業界のシェアトップを奪われ、 CATLは現在3年連続で首位を独走しています。
現にアメリカやドイツだけでなく、日本ですら自動車用電池は中国に頼っています。 ただし、リチウムイオン電池は電解液の発火や価格の面で課題があるため、 発火の危険性がない完全個体電池を安価にできる企業が今後のEVシェアに大きく関わります。
RCEPで中国の独壇場となる自動車業界
このように中国やアメリカが技術で今後の自動車産業を席巻しようとしている中、 RCEPにインドを除く15カ国が署名しました。これにより自動車部品は91%が関税を撤廃されます。 RCEPにより関税が撤廃されることで自動車業界は技術とコストで中国に独占されることが確実と言っても過言ではありません。
急転換する日本の政策
世界が脱炭素に向けてガソリン車の廃止やEVに大きくシフトする中で、 日本政府は、2050年に温暖化ガス排出量をゼロにすることを目標に掲げています。 それに向けて、発電や貯蓄、運搬の手段、そしてFCVの燃料とすることで水素を主要燃料にしようとしています。 随分先のことのように思うかもしれませんが、インフラの整備やFCVを一般社会に普及させることを考えると、 今すぐにでも動き出さないと間に合わないです。
政府の「水素」主要燃料化の発表と同時にトヨタを含む民間企業88社が「水素バリューチェーン推進協議会」を設立し、 水素のインフラ整備や技術の開発で連携することで早期に水素を普及させることを推進していきます。
変革しなければ生き残れない自動車部品業界
まとめると世界的に脱炭素が加速することで、自動車業界はEVにシフトしており、 EVでは中国やアメリカが大きく先行しているのが実情です。このことから日本は政府主導で日本の自動車産業を守りながら、 EVよりさらに先を見据えたFCV、次世代車にシフトしようとしています。
EVなどは、ガソリン車やHVに比べて部品の点数は少なくなります。 多数の部品がこれから急速になくなりますが、この日本の自動車業界の急激な変革はすでに始まっています。 すでに中国のEV関連部品メーカーは目前まで迫っており、今からでも次世代車に向けて方向を転換しなければ、 長年自動車産業を支えた日本の自動車部品メーカーの多くがなくなるかもしれません。 現時点でこのような動向を把握できていない状況では、この先の会社経営は非常に危ういと言えます。
では、どのように方向転換していくのか?
顧客(カーメーカー)と持続的に接点を持ち、
ニーズや市場の動向を掴みながら
経営方針を変革していくことが必要です!
自動車業界の展示会と今後のDX営業戦略
コロナ禍における自動車(自動車部品)業界の展示会
今後の市場動向や顧客ニーズ、企業戦略を聞き出したり、 新規顧客の獲得には展示会が大きく寄与していたと思います。 しかし、コロナ禍において展示会は軒並み延期や、中止を余儀なくされており、 第3波と呼ばれる最中、今までと同じように開催できるかも危ぶまれています。
国内の自動車業界では「自動車技術展 人と車のテクノロジー展」が2020年の開催を中止し、 次回2021年5月の開催を目指しています。海外の自動車や自動車部品に関わる展示会も、 同様に中止や延期を選択しており、これらの延期した展示会も開催できる保証はなく、 開催できたとしても出展にはクラスターのリスクが伴うのが実情です。
コロナ禍と今後の営業スタイル
自動車業界がすぐに動き出す中、コロナの状況が好転することを待っていて良いのでしょうか? イギリスの医療調査会社によれば、日本の社会が日常に戻るのは先進国で最も遅い2022年4月になる予測を発表されました。 ワクチンの確保が遅れたことが原因ですが、実際に予定通りに確保できたとしても、ワクチンが日本人に適応するのか、 ワクチン摂取は重症化しやすい高齢者が優先される、ワクチンがそれまでに変異する可能性など、 様々なことを考慮すると、この予測より遅くなることも十分に考えられます。 この状況で開催される展示会があっても海外からわざわざ足を運ぶ企業はありませんし、訪問者が減ることは間違いありません。
コロナ禍では、今までの展示会の中心となっていた「接触」を避けることが重要となります。 加えて最近では、様々な業界でZOOMを使ったオンラインでの商談やオンラインの展示会が増えています。 そのため、オンライン上で展示物を見て商談が行えるようになった現状ではオンラインを選択せざるを得ません。
DXを活用した営業スタイルの変革
2019年にテスラのイーロン・マスクは営業をなくし、 「EVの全販売をオンライン化」することを宣言しています。 このような状況からもITを駆使してオンラインで営業活動をDX(デジタル・トランスフォーメーション)することが必須となってきます。
しかし、突然「ITで営業をDXする」と言われてもどのように実現するのかイメージすることは難しいと思います。 弊社では、リアルの展示会とWebサイトの構築・運用の両者の経験をもとに、 お客様のニーズに合わせてオンラインで最適な営業を行う方法を、オンライン展示会という形でトータルパッケージで提案することができます。 その観点から本記事では、今後の自動車(自動車部品)業界で行うべき1つのオンライン営業手法を提案します。
オンライン展示会で少しずつ営業を変革
顧客との繋がりを密に保ち、
これからの事業変革に繋げましょう!
事業変革に向けたオンライン営業手法
今までの展示会とオンライン展示会の違い
今までの展示会は、「展示物」、「セミナー」、「商談」の3つの要素で構成されていました。 これらの準備や、誰がどのように行うのかという手法は、今までとオンラインで全く異なってきます。 最近ではオンライン展示会をプロデュースする企業が増えていますが、 「今までの展示会」と「IT」両者に精通している企業を選択することが望ましいです。 以下では、弊社が考える1つの手法を紹介します。
オンライン展示会での集客方法
オンライン展示会を行うためには、まず「集客」が必須です。 展示会場をオンライン上に構築したとしても訪問者がいなければ意味がありません。 今までであれば、展示会の規模や有名人のセミナーで展示会主催者が集客を行っていましたが、 オンラインの場合は自社で集客を行う必要があります。 そこで、弊社が提案する集客方法としては「自動車業界の先進的な知識を持つ方」にセミナーを行っていただきます。 それによりセミナーを聞きたい業界の方々を集客することができます。 こちらのセミナーに登壇いただく方はもちろん弊社で手配いたします。 また、併せて来場者限定プレゼントを用意することも有効な手段です。
オンライン展示会を用いた顧客情報の入手
セミナーでたくさんの方を集客し、訪問していただくことができれば、 セミナー参加者からアンケートなどで顧客情報を入手することができます。 弊社のツールである「CAA」を活用すれば「Google Analytics」より詳細な情報も入手することが可能です。 また、同時に自社の商材展示ページを構築することで自社の商材をアピールすることもできます。 もちろん商材展示ページも弊社でお客様のニーズに合わせて提案できます。 また、簡易的なものから始めたいという方にも「オンライン展示会スモールスタート版」のテンプレートをご用意しております。
入手した顧客情報を用いたオンライン営業方法
顧客情報を入手したのちは、ZOOMなどを活用してオンライン上で営業を行う必要があります。 今まで対面で行うことができていた営業とは異なり、PCの画面上だけで営業をする必要があり、難易度が高まります。 ただし、オンライン上でどのように営業すれば良いかも弊社で提案・サポートをさせていただきます。
これにより、今までより効率的に多量の顧客情報を入手し、営業活動を行うことができます。 大規模なものは予算的に難しいという方でも、簡易版からご相談させていただけるようになっておりますので、 ぜひご興味がございましたら気軽にお申し込みください。
コロナ禍でピンチな状況を共にチャンスに変え、
明るい未来を作りましょう!
オンライン展示会パッケージ
WITHPROJECTSのオンライン展示会がおすすめ!
商談機会を獲得したい方々へ向けた機能が最小限で揃っています。
実際に必要な最低限の機能は以下の通りです。
テンプレート内容
- トップページ
- 製品紹介
- 製品一覧ページ
- 製品詳細ページ(3件程度)
- オンラインセミナー紹介
- セミナースケジュールページ
- セミナー詳細ページ(5件程度)
- セミナー申込みフォーム
- 個人情報保護方針ページ
- ご用意しておりますテンプレートに、ご提供いただいた画像・テキスト等を反映します。オリジナルのデザイン、機能・ページ追加、写真撮影、イラスト作成、ライティング等は別途お見積りさせていただきます。
- オンラインセミナーはZOOM等で配信いただきます。セミナー申込みされた方に対して、配信ページのURLを別途送信。
オンライン展示会 デモサイト
テンプレートを利用して作成した
デモサイトをご用意しております!
世界・国内の自動車関連 展示会リンク集
<世界5大モーターショー>
<国際モーターショー>
<自動車部品 国際展示会>
- SEMAショー -特殊部品市場協会(SEMA)による自動車部品の見本市-(SEMA Show)
- アウトメカニカフランクフルト(Automechanika Frankfurt)
- アウトメカニカ上海(Automechanica Shanghai)
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オートモーティブ ワールド 車の先端技術展(Automotive World)
以下7展で構成
- オートモーティブ ワールド 中国(Automotive World china)
- CES
- 日本ものづくりワールド 機械要素技術展(M-Tech)
- International Suppliers Fair (IZB)
- SAE China
- CEATEC Japan
- SEMICON JAPAN VIRTUAL
- 人とくるまのテクノロジー展2021 横浜
- 人とくるまのテクノロジー展2021 名古屋
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